なぜ人材育成が必要なのか？

企業さまのお悩みとして多いのが、せっかく仕事も覚えて、やっと任せれられるようになってきた頃に辞めてしまうこと。
離職率を下げるための施策として人材育成は有効です。
★人材育成をした場合に必要なもの
経営者さまの時間の確保（カウンセリング）
社員さまの時間の確保（コーチングやセミナー受講）
社員さまのご家族のカウンセリング対応
★人材育成をしなかった場合
新規雇用にかかる労力
求人募集（広告作成、委託など事務作業プラス費用）
→面接（面接の準備、時間の確保、人の確保）
→社会保険の加入手続きなど様々な事務作業
→新規雇用者への教育（先輩社員の時間の確保）
・求人広告の相場費用
パート・アルバイト・1～10万程度
中途採用・15万から50万程度
新卒採用・40万から100万程度
・人を一人雇用するとかかる費用
平均で月40万
現金支給額
法定福利費・法定外福利費
退職給付等の費用・教育訓練費など含む

企業にとって、経営者の考え方を理解し、会社の中心となって動ける管理職やリーダーの育成は必須です。
社長の代弁者として、管理職やリーダーが通常業務プラス若年社員の教育などを率先して行動する必要があります。
まずは会社のビジョンやミッションを理解してもらうことが大切であり、結果をだすために何ができるのか、どう行動していくのかを明確にして、それを【繋げていくこと】が管理職やリーダーの役目だと考えています。

社員一人一人に向き合うこと、寄り添うことで社員からの信頼関係が育ちます。

会社が自分を大切に思ってくれていること。この会社にとって【必要な存在】であることを伝えることが大切です。
ただ働くや業務を遂行するだけではなく、自分たちの業務が会社にとって【会社の信用】や【会社を育てている】重要なことであることを理解してもらい、『この会社のために頑張ろう』『社長の思いに答えよう』などの社員のモチベーションを保つことができます。

個々のスキルや能力が高くても、協調性やチームとしての取組を理解し『同じ目的』に向かっていなければ組織力としては本領を発揮することはできません。
人材育成では、個々の力を伸ばすことはもちろんですが、組織に馴染み、チームワークの強化にもつながります。
個人のコーチングに加え、グループコーチングにより、仲間に貢献できる【居場所がある】【信頼できる】【役に立てる】思いにより、お互いに高め合える関係を築くことにより、役割分担や部署別に会社の取組に対して何ができるのか、どう行動すれば結果に繋がるのかを明確にすることが出来ます。

人材育成は、目的と目標を明確にすることから始まります。
まずは『目的』や『目標』を全社員に伝えること

また、目標を定める際には、抽象的な目標を掲げるのではなく、数値化することで伝わりやすくなります。

社長さま自身も順調に育成が進んでいるのかを、数値化により『見える化』します。

リーダーを育成する目的であれば、リーダーシップのある人材や、責任感の強い人材を対象とします。

しかし、本人の意向と、企業の考え方が一致するように機会を作っていくことが大切です。

本人がリーダーに向いていないと感じているのにも関わらず、企業側が無理にリーダー人材に育成すると計画自体が失敗する恐れがあります。

人材育成では、企業全体で人材育成に取り組むようにします。

企業全体で取り組むことで、『他人事』にはならず、色々な考え方や能力を身に付いた人材を育成できます。
人は環境の変化に弱いと言われています。企業が何かを始めようとすると、『めんどくさい』『今の業務でいっぱいなのに・・・』など不満をいう人も出てきます。だからこそ、人事部や育成担当者だけに任せるのではなく企業全体の取組として理解してもらう必要があります